仮想通貨バブル崩壊!?仮想通貨は終わりなのか…

こんにちは皆さん。

今回は少し煽るようなタイトルになってしまいました。

昔からですが今回(2018年1月)の仮想通貨大暴落はすごいですね。

ですが私はバブルも仮想通貨も終わったとは思っていません。

しかし訳も分からず投資している人や投資すらしてない外野は

仮想通貨はねずみ講 or 詐欺
仮想通貨は終わった

などと意味不明なことを言うことが多いです。

こういうことを言う人は本当に取引所のチャットやツイッターにいます。

『仮想通貨は終わった』はさすがに失笑モノですね。

ただ大暴落したのが事実なのは間違いないです。

しかし仮想通貨が終わったわけではありません。

2018年1月の大暴落の様子

今回の大暴落ですがある程度予兆がありました。

それはビットコイン(BTC)のチャートを見ればわかります。

次の画像は2017年~2018年初めにかけての週足のBTCチャートです。

BTCは2017年12月8日ごろに約250万円の最高値をつけています。

そしてこれまでになく大きな上ひげをつけました。

こういう大きな上ひげが付いた後には暴落すると言われています。

今回はまさにその通りになりました。

そしてアルトコインもビットコインにつられて暴落しました。

以下は主要なアルトコインの暴落チャートです。

・イーサリアムの2017年~2018年初めにかけての週足チャート

・ネムの2017年~2018年初めにかけての週足チャート

・モナコインの2017年~2018年初めにかけての週足チャート

どのチャートもかなりビットコインのそれに類似しています。

やはりビットコインは主軸通貨としての影響が大きいようです。

ではこの暴落の原因は何でしょうか。

今回の大暴落の原因

断言はできませんが、次のような理由で大暴落したと考えられます。

大口の売り

ビットコインの大量ホールダーは通称『クジラ(ホエールズ)』と呼ばれています。

今では信じられませんが昔は1ビットコイン1円以下の時代もあったそうです。

その時にビットコインを大量購入した人たちがクジラです。

一説には1000人のクジラが40%を保有していると言われています。

そしてクジラ同士は古くから知り合いが多く結託し、価格を自由に操作できます。

証券などなら違法ですが仮想通貨は法整備が整っていないのでこういうこともできます。

そして12月終わりごろの暴落はクジラの利確売りだと考えられます。

確かにビットコインに未確認のトランザクションが多いというマイナス要素もあります。

しかしそれは前から言われていたことでそのせいで暴落したとは思えません。

あそこでまで大きな上ひげがつくのは大口の利確以外にありません。

これが12月ごろの暴落の原因だと私は考えています。

各国の規制発言

もう1つの要因は各国の規制発言です。

まず規制に一番積極的なのは中国です。

去年(2017年)の9月ごろにも国内の取引所を閉鎖しました。

その時も今ほどではないですが、暴落していた記憶があります。

そしてさらに2018年になってさらに中国は規制を強めています。

つい最近は人民銀行副総裁が次のような発言をしたニュースが出ました。

以下そのニュースの引用

国家および地方当局はビットコインを中心とする仮想通貨の取引所取引を禁止すべきと発言。個人や企業が取引所取引のマーケットメーキングや保証、決済サービスなどを提供することも禁止する必要があるとの認識を示した。

中国当局は昨年、イニシャル・コイン・オファリング(新規仮想通貨公開=ICO)を禁止し、国内の仮想通貨取引所を閉鎖。ビットコインのマイニング(採掘)を抑制したが、こうした取り締まりにもかかわらず、仮想通貨取引は代替ルートを通じて続いている。

潘副総裁によると、先週の会議では実体経済のニーズから外れ、規制を回避する「革新」の抑制を求める方針が明確になった。

潘副総裁はまた、中国のユーザー向けに仮想通貨取引サービスを提供する国内外のウェブサイトや携帯端末向けアプリを遮断して、仮想通貨決済サービスを手掛けるプラットフォームに制裁を科すべきとの考えも示した。

さらに海外に資金を移動させるサービスについて調査が必要とも指摘した。

中国、仮想通貨取引を禁止すべき─人民銀副総裁=会議メモ

取引所閉鎖後もいぜんとして中国では取引が続いています。

なので中国はさらに規制を強化する方針らしいです。

規制と言っていますが中国の場合は禁止にしようとしてますね。

ただ禁止になっても恐らく取引は続けられると思います。

海外の取引所(DEXなど)まではいくらなんでも中国でも閉鎖できません。

中国だけでなく韓国も規制を強めようとしています。

韓国は現在(2018年11月19日)全ての取引所の閉鎖を検討しています。

以下はそれについてのニュースの引用です。

韓国金融委員会の崔鍾球(チェ・ジョング)委員長は現地時間1月18日、国内の全ての仮想通貨取引所の閉鎖を検討していることを明らかにした。

同氏は、韓国の国家政策委員会で国会議員からの質問を受けて、政府が国内のすべての仮想通貨取引所を閉鎖すること、または法に違反している仮想通貨取引所を閉鎖することの「両方の選択肢」を検討していると語った。

チェ氏は仮想通貨について、金融サービスでも金融商品でもないと強調した。韓国の金融分野の企業や機関は、金融委員会に金融サービスまたは金融商品とみなされていないサービスの所有、またはそれへの投資を禁じられているため、仮想通貨を所有することはできない。

韓国、全ての仮想通貨取引所の閉鎖を検討

まだ取引所が閉鎖されるわけではなく検討段階です。

現在は韓国で閉鎖反対の署名が行われているようです。

現在20万人以上の署名が集まっています。

この署名活動次第では閉鎖がなくなるかもしれません。

ただもし閉鎖したら相場に影響を与えるのは間違いないです。

そして最後は世界各国の規制です。

現在世界規模で仮想通貨の規制が検討されています。

発端はドイツ中央銀行の理事が仮想通貨のルールを統一すべきと発言したことに始まります。

そしてその発言にフランスも同調し、G20でもそれが議題にかけられるようです。

以下その事についてのニュースの引用

ロイター通信によると、フランスとドイツは3月にアルゼンチンで開かれる20カ国・地域(G20)財務相・中央銀行総裁会議で、仮想通貨の国際的な規制を呼びかける方針だ。フランスのルメール経済・財務相は18日、「ビットコインのリスクの分析や規制についてドイツとともにG20参加国に提案したい」と述べた。両国がパリでの共同記者会見で発言した。

ルメール氏は仮想通貨の値動きの激しさが金融システムに引き起こしうるショックや、マネーロンダリング(資金洗浄)への悪用を懸念しているとみられる。仮想通貨相場はこのところ下落が目立つ。代表的なビットコインの価格は1月中旬に入って2017年12月中旬につけた最高値のほぼ半値にまで落ちた。

ドイツのアルトマイヤー財務相代行も「我々は市民に対してリスクを説明し、規制によってリスクを低減させる責任を負っている」と述べた。

18年のG20会合はアルゼンチンが議長国を務める。議題を決めるのはアルゼンチンだが、仮想通貨が議題の一つに取りあげられれば、G20会合で話し合うのは初めてとなる。

日本は17年4月に仮想通貨と現金を交換する取引所を登録制とする規制を導入済み。麻生太郎財務・金融相は12日の記者会見で「なんでもかんでも規制すればいいというものではない。バランスをとりながらやっていかなければいけない」と話していた。

G20、仮想通貨規制を議論 仏独提案へ

このように世界規模で規制に関して話題になるかもしれません。

ただ規制と言っていますが取引禁止のことではないです。

実際は仮想通貨の国際的なルールを決めると言っているだけです。

ドイツのアルトマイヤー財務相代行も

我々は市民に対してリスクを説明し、規制によってリスクを低減させる責任を負っている

と言っています。

取引を禁止し、仮想通貨をなくすとは一言も言っていません。

しかしこれが拡大解釈されたのか仮想通貨が禁止されると思っている人がいます。

恐らくそういう人が仮想通貨は終わったと発言しているのでしょう。

このように今回の暴落は外的要因に振り回された暴落でした。

決して仮想通貨に致命的な欠陥が見つかったから暴落したわけではありません。

また、仮想通貨が終了したわけでもないです。

仮想通貨バブルは終わったのか

では仮想通貨は終わっていなくてもバブルの方は終わってしまったのでしょうか。

今回の大暴落を見ると確かにその可能性も否定できません。

しかし限りなくそれは0に近いと思います。

皆さんは仮想通貨全体がどれくらいの市場規模かご存知ですか。

現在は大暴落したのでその規模は50兆円程度になっています。

これは日本国内ではなく世界全体でです。

そしてその内の20兆円がビットコインが占めています。

50兆円だと多いように思えますよね。

しかしこの数字は一企業の時価総額にも負けます。

例えば有名企業の時価総額(2018年時点)は次のようになっています。

Microsoft : 約70兆円
Google : 約80兆円
Apple : 約98兆円

世界中で使われることが想定されているのに一企業の時価総額に負けています。

もし仮想通貨の価値が認められればこんな時価総額はすぐに抜くでしょう。

なので仮想通貨バブルが終わったというのはかなり早計だと思います。

ただ今回は世界規模の規制への懸念による暴落なので今までとは違うかもしれません。

しかし規制と言っても取引禁止でもなく、仮想通貨に問題があるわけでもないです。

なのでこのような暴落が起きるのは真価がまだ理解されていないからだと思います。

ブロックチェーンと仮想通貨の非中央集権性

この仮想通貨の真価が理解されるには時間がかかりそうです。

これからの仮想通貨投資はどうなるか

去年までは何の特徴もロードマップもない草コインでも上昇していました。

しかし今年はそうはいかないと思います。

本当に使える実用的なコインが価値を持つでしょう。

訳のわからない草コインに投資はしない方が無難です。

ただ草コインでも実用性(例 : 量子コンピュータ耐性)のあるものは成長すると思います。

仮想通貨の理念と反しますが企業がバックにあるのも上昇するかもしれません。

そこは皆さんで何に投資するか判断してください。

最後に投資は自己責任です。

損をしても誰も助けてくれません。

なので必ず失ってもいい余裕資金で投資するようにしましょう。

今年は仮想通貨にとってどのような年になるか楽しみです。

では、また。

取引所比較エリアの出力関数
国内の仮想通貨取引所の比較
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取扱い主要通貨 : ビットコイン, イーサリアム, ネム, モナコイン, 各種トークン

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